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NO
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問題
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1-4-23151
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鉄骨構造のH形鋼の柱において，フランジの局部座屈を防ぐため，フランジ厚を薄くし，フランジ幅を広げた．
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1-4-23152
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鉄骨構造のH形断面の梁の許容曲げ応力度を，鋼材の基準強度，断面寸法，曲げモーメントの分布及び圧縮フランジの支点間距離を用いて計算した．
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1-4-23153
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鉄骨構造の圧縮力を負担する構造耐力上主要な柱の有効細長比を，200以下とした．
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1-4-23154
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鉄骨構造のH形鋼の梁の横座屈を抑制するため，梁の弱軸まわりの細長比を小さくした．
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1-4-23161
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露出形式柱脚において，所定の構造計算を行わなかったので，アンカーボルトの基礎に対する定着長さをアンカーボルトの径の10倍を確保した．
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1-4-23162
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露出形式柱脚において，柱の最下端の断面積に対するアンカーボルトの全断面積の割合を20%以上とした．
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1-4-23163
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根巻き形式柱脚において，根巻き部分の高さを柱幅（柱の見付け幅のうち大きいほう）の2.5倍とし，根巻き頂部のせん断補強筋を密に配置した．
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1-4-23164
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埋込み形式柱脚において，鉄骨柱のコンクリートへの埋込み部分の深さを，柱幅（柱の見付け幅のうち大きいほう）の2倍以上とした．
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1-4-23171
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高力ボルトM22を使用する場合，ボルトの相互間の中心距離を55mm以上とし，孔径は24mm以下とした．
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1-4-23172
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高力ボルト摩擦接合において，肌すきが2mmとなったので，母材や添え板と同様の表面処理を施したフィラーを挿入した．
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1-4-23173
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箱形断面の柱にH形鋼の梁を剛接合するために，梁のフランジは突合せ溶接とし，ウェブは隅肉溶接とした．
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1-4-23174
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溶接金属の機械的性質は，溶接条件の影響を受けるので，溶接部の強度を低下させないために，パス間温度が規定値より高くなるように管理した．
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1-4-23181
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板厚6mm以上のプレス成形角形鋼管（BCP材）の通しダイアフラム形式の柱材を用いた建築物の「耐震計算ルート1」において，BCP柱材に対し，地震力による柱応力の割増しを行い，許容応力度計算を行った．
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1-4-23182
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板厚6mm以上のプレス成形角形鋼管（BCP材）の通しダイアフラム形式の柱材を用いた建築物の「耐震計算ルート2」において，最上階の柱頭部及び1階の柱脚部を除くすべての接合部については，BCP柱材に対し，梁曲げ耐力の和が柱曲げ耐力の和の1.5倍以上となるように設計した．
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1-4-23183
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板厚6mm以上の一般構造用角形鋼管（STKR材）の通しダイアフラム形式の柱材を用いた建築物の「耐震計算ルート2」において，1階の柱脚部については，STKR柱材に対し，地震時応力を割増して，許容応力度計算を行った．
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1-4-23184
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板厚6mm以上のプレス成形角形鋼管（BCP材）の通しダイアフラム形式の柱材を用いた建築物の「耐震計算ルート3」において，BCP柱材に対し，局部崩壊メカニズムとなったので，柱の耐力を低減して算定した保有水平耐力についても必要保有水平耐力以上であることを確認した．
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1-4-23254
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鉄骨造の建築物の計画において，梁間方向を純ラーメン構造，桁行方向をブレース構造とする場合，方向別に耐震計算ルートを採用してもよい．
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1-4-23291
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アルミニウム合金材の梁の接合に用いる高力ボルトは，一般に，接触腐食の起こらないように溶融亜鉛めっき高力ボルトを用いる．
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1-4-23302
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ボルト孔の径は，ボルトの径より2mmを超えて大きくしてはならないが，ボルトの径が20mm以上であり，かつ，構造耐力上支障がない場合においては，ボルトの径より3mmまで大きくすることができる．
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1-4-23303
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鋼材の長期許容せん断応力度は，長期許容引張応力度の1/√3である．
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1-4-24151
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柱及び梁の種別をFAとするための幅厚比の上限値は，基準強度Fが大きいほど小さくなる．
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1-4-24152
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柱の限界細長比は，基準強度Fが大きいほど小さくなる．
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1-4-24153
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組立圧縮材の充腹でない軸（強軸）についての座屈耐力は，全断面が一体になって働くので，単一圧縮材と同じである．
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1-4-24154
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H形断面の梁に設ける横補剛材は，強度だけでなく十分な剛性を有している必要がある．
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1-4-24161
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多数回の繰返し応力を受ける梁フランジ継手の基準疲労強さは，高力ボルト摩擦接合部より完全溶込み（突合せ）溶接継手のほうが大きいので，梁フランジの継手を完全溶込み溶接とした．
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1-4-24162
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柱の継手部分において，断面内に引張応力が生じていなかったので，柱の端面を削り仕上げとし，密着する構造として，その部分の圧縮力及び曲げモーメントの1/4を接触面から伝えるものとした．
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1-4-24163
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露出形式柱脚において，許容応力度計算を行わなかったので，アンカーボルト孔の径を，アンカーボルトの径に5mmを加えた大きさとした．
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1-4-24164
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一つの継手に高力ボルト摩擦接合と溶接接合とを併用する場合，高力ボルトの締め付けを溶接に先立って行うことにより，両方の許容耐力を加算した．
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1-4-24171
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被覆アーク溶接により∨形又はK形開先の部分溶込み溶接の場合，有効のど厚は，開先の深さ全部とすることはできない．
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1-4-24172
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隅肉溶接の有効長さは，まわし溶接を含めた溶接の全長から，隅肉のサイズの2倍を減じたものとすることができる．
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1-4-24173
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ビードの長さが短い溶接においては，溶接入熱が小さく冷却速度が速いため，靭性の劣化や低温割れを生じる危険性が小さくなるので，組立溶接はショートビードとするほうがよい．
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1-4-24174
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許容値を超える仕口部のずれや突合せ継手部のくい違いが生じた場合には，適切な補強を行えばよい．
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1-4-24181
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耐震計算ルート2により構造計算を行う鉄骨造の建築物の設計において，梁をピン接合としたブレース構造（ブレースの水平力分担率100%）の桁行方向の梁については，崩壊メカニズム時に弾性状態に留まることを確かめたので，部材種別FBの梁を採用した．
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1-4-24182
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耐震計算ルート2により構造計算を行う鉄骨造の建築物の設計において，梁をピン接合としたブレース構造（ブレースの水平力分担率100%）の桁行方向については，地震時応力を1.2倍に割増して許容応力度計算を行った．
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1-4-24183
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耐震計算ルート2により構造計算を行う鉄骨造の建築物の設計において，純ラーメン構造の張り間方向の梁は，横座屈を抑制するために，全長にわたって均等間隔で横補剛を行った．
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1-4-24184
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露出形式柱脚の設計において，伸び能力のあるアンカーボルトを使用したので，保有耐力接合の条件を満足させた．
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1-4-25161
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鉄筋コンクリートスラブとこれを支持するＨ形鋼をシアコネクターで接合することで梁と床スラブが一体となって曲げに抵抗する合成梁には，完全合成梁と不完全合成梁がある．
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1-4-25163
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弱軸まわりに曲げを受けるＨ形鋼の許容曲げ応力度は，幅厚比の制限に従う場合，許容引張応力度と同じ値とすることができる．
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1-4-25164
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ラーメン構造において，靱性を高めるために，塑性化が予想される柱又は梁については，幅厚比の大きい部材を用いる．
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1-4-25171
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クレーン走行桁など振動・衝撃又は繰返し応力を受ける部材の接合部には，高力ボルト以外のボルトを使用してはならない．
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1-4-25172
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高力ボルトの最小縁端距離は，所定の構造計算を行わない場合，手動ガス切断縁の場合より自動ガス切断縁の場合のほうが小さい値である．
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1-4-25173
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高力ボルト摩擦接合の一面せん断の長期許容せん断応力度は，高力ボルトの基準張力Ｔ0（単位 Ｎ/mm2）の0.3倍である．
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1-4-25174
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山形鋼を用いた筋かい材を材軸方向に配置された一列の高力ボルトによりガセットプレートに接合する場合，筋かい材の有効断面積は，高力ボルトの本数が多いほど小さくなる．
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1-4-25181
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突合せ継手において，梁フランジは，一般に，通しダイアフラムを構成する鋼板の厚みの内部で溶接しなければならない．
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1-4-25182
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梁の最大耐力は，梁フランジ，ウェブとも完全溶込み溶接とした場合においても，鋼管フランジの面外変形の影響やスカラップによる断面欠損等を考慮して算定する．
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1-4-25183
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梁ウェブに設けるスカラップの底には，地震時にひずみが集中しやすいので，スカラップを設けないか，ひずみを緩和するスカラップの形状とする必要がある．
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1-4-25191
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梁の弱軸まわりの細長比が200で，梁の全長にわたって均等間隔で横補剛を設ける場合，梁の鋼種がＳＮ400ＢよりＳＮ490Ｂのほうが横補剛の必要箇所は少なくなる．
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1-4-25192
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引張力を負担する筋かいを保有耐力接合とするためには，筋かいの軸部の降伏耐力より，筋かい端部及び接合部の破断耐力を大きくする必要がある．
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1-4-25193
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隅肉溶接部の有効面積は，「溶接の有効長さ」×「有効のど厚」により求める．
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1-4-25194
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圧縮力と曲げモーメントを同時に受ける柱の断面は，「平均圧縮応力度σｃを許容圧縮応力度ｆｃで除した値」と「圧縮側曲げ応力度ｃσｂを許容曲げ応力度ｆｂで除した値」との和が1以下であることを確かめる必要がある．
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