|
NO
|
問題
|
|
1-4-23143
|
鉄筋コンクリート構造建築物の保有水平耐力計算において，梁の曲げ強度を算定する際に，主筋にJISに適合するSD345を用いたので，材料強度を基準強度の1.1倍とした．
|
|
1-4-23201
|
積層ゴムアイソレータを用いた免震構造は，地震時において，建築物の固有周期を短くすることにより，建築物に作用する地震力（応答加速度）を小さくすることができる．
|
|
1-4-23204
|
プレストレストコンクリート造は，一般に，鉄筋コンクリート造に比べて，ひび割れ発生の可能性が低い．
|
|
1-4-23241
|
鉄筋コンクリート造の建築物における垂れ壁や腰壁の付いた柱は，垂れ壁や腰壁の付かない同一構面内の柱と比べて，靭性が高いと判断した．
|
|
1-4-23242
|
圧密沈下が生じる可能性のある地盤において，不同沈下による障害を抑制するために，独立フーチング基礎の基礎梁を剛強にした．
|
|
1-4-23243
|
高層建築物について，長周期地震動への対応としてダンパーを導入し，制振構造の建築物とした．
|
|
1-4-23251
|
建築物の耐震性は，強度と靭性によって評価され，靭性が低い場合には，強度を十分に大きくする必要がある．
|
|
1-4-23253
|
各階で重心と剛心が一致しているが，剛性率が0.6未満の階があると，地震時にねじれ振動を起こし損傷を受けやすい．
|
|
1-4-23261
|
鉄骨造の建築物の限界耐力計算において，塑性化の程度が大きいほど，安全限界時の各部材の減衰特性を大きく評価することができる．
|
|
1-4-23262
|
耐震計算において，高さ10m，鉄筋コンクリート造，地上3階建ての建築物の場合，鉄筋コンクリート造の柱・耐震壁の水平断面積が所定の値を満足していれば，保有水平耐力の算出は行わなくてもよい．
|
|
1-4-23263
|
層間変形角の確認において，構造耐力上主要な部分の変形によって建築物の部分に著しい損傷が生じるおそれのない場合には，層間変形角の制限値を1/120まで緩和できる．
|
|
1-4-23264
|
鉄筋コンクリート造の柱は，せん断補強筋量が規定値を満足する場合，主筋が多く入っているほど変形能力が大きい．
|
|
1-4-23284
|
近年では，設計基準強度が100N/mm2を超えるコンクリートも使用されてきている．
|
|
1-4-24203
|
鉄筋コンクリート造の建築物において，他の層と比べて剛性が低い層は，大地震時におおきな変形が集中するおそれがあるので，当該層の柱には十分な強度や靭性を確保する必要がなる．
|
|
1-4-24224
|
地震時において杭に作用する水平力は，建築物の地上部分の高さ及び基礎スラブの根入れの深さに応じて，一定の範囲内で低減することができる．
|
|
1-4-24241
|
中間層免震構造を採用したので，火災時を考慮して，免震装置に耐火被覆を施した．
|
|
1-4-24242
|
超高層免震建築物の設計において，転倒モーメントにより柱に大きな引張軸力が生じるため，天然ゴム系のアイソレータを採用した．
|
|
1-4-24243
|
基礎免震構造を採用したので，地震時における下部構造と上部構造との相対変位に対するクリアランスの確保に注意した．
|
|
1-4-24244
|
天然ゴム系アイソレータを用いた免震構造において，アイソレータだけでは減衰能力が不足するので，ダンパーを組み込んだ．
|
|
1-4-24251
|
既存鉄筋コンクリート造建築物の第一次診断において，構造耐震指標Isが0.5であったので，建築物は安全と判定した．
|
|
1-4-24252
|
既存鉄筋コンクリート造建築物の第一次診断において，建築年数のほか，建築物の変形や壁・柱のひび割れ等を考慮して，経年指標Tを決定した．
|
|
1-4-24253
|
既存鉄筋コンクリート造建築物の第一次診断において，1階がピロティ形式であったので，形状指標SDを低減した．
|
|
1-4-24254
|
既存鉄筋コンクリート造建築物の耐震診断において，建築物の構造耐力上主要な部分が，昭和56年6月1日における建築基準法の規定に適合していたので，耐震診断の必要性は低いと判断した．
|
|
1-4-24261
|
超高層建築物は，長周期成分が卓越する地震動に対して，低層建築物よりも影響を受けやすい．
|
|
1-4-24263
|
鉄筋コンクリート構造の床スラブは，地震時に生じる面内せん断力に対する耐力や剛性についても考慮が必要である．
|
|
1-4-24264
|
鉄筋コンクリート造の建築物で壁の多いものは，水平剛性及び水平耐力を大きくすることができるが，脆性的な壁のせん断破壊を生じやすい．
|
|
1-4-24301
|
幹線道路沿道の建築物であったので，災害時の交通に支障をきたすことがないように，自主的に耐震診断を行った．
|
|
1-4-24303
|
全長が長い開放型の鉄骨架構であったので，温度変化による伸縮を検討し，架構の中間にエキスパンションジョイントを設けた．
|
|
1-4-25151
|
地震時の変形に伴う建築物の損傷を軽減するために，靱性のみに期待せず強度を大きくした．
|
|
1-4-25152
|
細長い平面形状の建築物としたので，地震時に床スラブに生じる応力が過大にならないように，張り間方向の耐力壁を外側のみに集中させず均等に配置した．
|
|
1-4-25154
|
地震力に単独で抵抗できない屋外階段であったので，建築物本体と一体化し，建築物本体で屋外階段に作用する地震力に抵抗させた．
|
|
1-4-25211
|
耐震構造の建築物は，極めて稀に発生する地震に対して，倒壊・崩壊しないことが求められている．
|
|
1-4-25212
|
建築物の内部にダンパーを組み込んだ制振構造は，多くの鉄骨造の高層建築物に採用されており，地震や風による振動の制御に効果を発揮する．
|
|
1-4-25213
|
積層ゴム支承を用いた免震構造は，建築物の高さが低く，短周期で揺れる建築物に適しているので，高さ60ｍを超えるような超高層建築物には用いることはできない．
|
|
1-4-25251
|
鉄骨造の建築物の必要保有水平耐力の検討に当たって，ある階の保有水平耐力に占める筋かい部分の水平耐力の割合が50％となる場合は，筋かいのない純ラーメンの場合に比べて，構造特性係数Ｄｓを小さくすることができる．
|
|
1-4-25253
|
耐力壁や筋かいを耐震要素として有効に働かせるためには，床に十分な面内剛性と耐力を確保する必要がある．
|
|
1-4-25254
|
鉄骨造の建築物の限界耐力計算において，塑性化の程度が大きいほど，一般に，安全限界時の各部材の減衰特性を表す数値を大きくすることができる．
|
|
1-4-25261
|
細長い連層耐力壁に接続する梁（境界梁）は，耐力壁の回転による基礎の浮き上がりを抑える効果がある．
|
|
1-4-25262
|
平面的に構造種別が異なる建築物は，一般に，構造種別ごとにエキスパンションジョイントにより分離して個々に設計するほうがよい．
|
|
1-4-25264
|
積層ゴム支承を用いた基礎免震構造は，地震時において建築物に作用する水平力を小さくすることができるので，地盤と建築物との相対変位も小さくなる．
|
|
1-4-25302
|
一般的な鉄筋コンクリート造の事務所建築物の場合，地震力計算用の地上部分の固定荷重と積載荷重の和は，床面積1m2当たり10〜15ｋＮ程度である．
|
|
1-4-25304
|
鉄筋コンクリート造の建築物において，保有水平耐力を大きくするために耐力壁を多く配置すると，必要保有水平耐力も大きくなる傾向がある．
|
