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NO
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問題
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1-2-23051
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木材を加熱した場合，約260℃に達すると引火し，約450℃に達すると自然に発火する．
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1-2-23052
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平成22年版消防白書によれば，住宅（一般住宅，共同住宅，併用住宅）で発生した火災による死者数は，建築火災による死者数の9割程度を占める．
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1-2-23053
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火災室から階段室に流入した熱を伴う煙は，3〜5m/s程度の速さで上昇する．
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1-2-23054
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避難予測計算に用いる避難時の群衆の水平方向における歩行速度は，一般に，1.5m/sを用いる．
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1-2-23103
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高層建築物周辺の地上における強風被害は，低層から高層までの同一形状の平面をもつ建築物より，高層部と比較して大きな床面積の低層部をもつ建築物のほうが発生しにくい．
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1-2-23151
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都市ガスの種類は，比重・熱量・燃焼速度の違いにより区分される．
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1-2-24051
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高層建築物の上階への延焼防止のためには，スパンドレルを十分に確保する必要があり，ファサードデザインに応じてバルコニーや庇等により対応する方法がある．
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1-2-24052
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水平避難方式は，一つの階を複数のゾーン（防火区画や防煙区画）に区画し，火災の発生していないゾーンに水平に移動することによって安全を確保する方法であり，高齢者や幼児が利用する施設において有効である．
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1-2-24053
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耐火建築物において，火災の初期段階における煙層の降下の速さは，火源の発熱量よりも火源の広がり面積に大きく支配される．
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1-2-24054
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室内の可燃物量が同じ場合，一般に，外気が流入する開口面積が大きいほど火盛り期の火災継続時間が長くなる．
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1-2-24192
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空調用冷凍機等に用いられる冷媒のノンフロン化に伴い，自然冷媒であるアンモニア，二酸化炭素又は水が冷媒として用いられることがある．
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1-2-24203
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天井が高く気積が大きいアトリウムでは，火災時の対策として，上部に蓄煙空間を設ける煙制御が有効である．
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1-2-25051
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建築物の用途が異なる部分に設けられる区画については，原則として，発生した火災をその用途部分に留めるために防火区画とする．
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1-2-25052
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中央部に光庭となるボイド空間を設けた超高層集合住宅において，ボイド空間を取り囲む開放廊下を避難経路とする場合には，煙の拡散を防ぐために下層部分からボイド空間への給気を抑制する必要がある．
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1-2-25053
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等価可燃物量は，可燃物発熱量が等価な木材の重量に換算した量のことである．
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1-2-25054
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吹抜けに面する通路において，吹抜けを経由した延焼の拡大や煙汚染を防止するための防火シャッターは，手摺の通路側ではなく吹抜け側に設けることが望ましい．
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1-2-25112
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核店舗，準核店舗，専門店街からなる大型ショッピングセンターでは，業態による営業時間や負荷特性を考慮して，熱源をそれぞれで独立させることが望ましい．
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1-2-25113
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放射床暖房方式は，天井の高い病院の待合室や議会ホール等に有効である．
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1-2-25191
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エレベーターの設計用水平標準震度は，建築物の高さ31mを境にして大きく異なる．
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1-2-25192
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病院等の災害応急対策活動に必要な施設においては，受水槽や必要な給水管分岐部に地震感知により作動する緊急給水遮断弁を設けることが望ましい．
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1-2-25193
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一般的な事務所ビルにおいて，水槽類を除く建築設備機器を同一階に設置する場合，局部震度法による設計用標準震度は，防振装置を付した機器のほうが大きい値となる．
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1-2-25194
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エスカレーターの落下防止のため，一般に，エスカレーターの一端を梁等の支持材に堅固に固定し，他端は非固定でかかり代を十分に確保する．
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